M&A総合研究所ってどんな会社？年収、評判や激務の実態を紹介

設立からわずか3年半で上場を果たし、時価総額は4,000億円を超える急成長を実現している、M&A総合研究所。

この記事では、キャリアDD主催ウェビナーで、M&A総合研究所の代表取締役、佐上峻作氏をはじめとするキーパーソンに直接お伺いした、他では得られない深掘りした情報などを交えてお届けします。

M&A総合研究所の概要、魅力や評判、年収、転職難易度、激務の実態など、ここでしか得られないリアルな情報をお楽しみください。

M&A総合研究所はどんな会社?

M&A総合研究所は、2018年10月に設立された企業で、M&A（企業の合併や買収）を専門に扱います。デジタルトランスフォーメーション（DX）やAIを活用し、M&A業務の効率化と革新を進めているのが大きな特徴です。設立からわずか3年半で上場を果たし、時価総額は4,000億円を超える急速な成長を実現しました。現在、従業員数は250人を超え、全国にオフィスを展開しています。

M&A総合研究所の強み

M&A総合研究所の強み、競合優位性は以下の通りです。

・完全成果報酬型の料金体系
・平均6.6ヶ月での成約速度
・自社開発の効率的なシステム利用

同社の強みは、完全成果報酬型の料金体系、平均6.6ヶ月での成約速度、自社開発の効率的なシステム利用によって形成されています。これらの要素は、顧客からの信頼獲得と業務効率の向上に寄与しています。

M&Aでは、成約に関わらず「着手金・中間金・月額報酬」などの手数料が発生しますが、同社の「完全成果報酬型」の料金体系は、顧客に対してリスクの低減を提案できる点で優位性があるといえるでしょう。

平均6.6ヶ月での迅速な成約は、市場での動きが速いM&A業界において大きな強みです。また、自社で開発したシステムの導入は、内部業務の効率化はもちろん、顧客への迅速かつ精密なサービス提供を可能にしています。

代表取締役社長、佐上 峻作氏について

M&A総合研究所の代表取締役社長、佐上峻作氏は自身が経験したM&Aの非効率性と料金体系の不透明さに対する問題意識から、M&A総合研究所を立ち上げました。

自身が立ち上げた企業の売却経験のみならず、10回以上の企業売買に携わってきた佐上氏は、M&A市場をより透明でアクセスしやすく変革することを目指しており、その実現のために、顧客に寄り添うサービスと明確な料金体系の提供に尽力しています。

M&A総合研究所の年収

M&A総合研究所は、業界内で際立つ給与体系を設け、その結果として高い平均年収を実現しています。入社2年目で平均1,400万円、経験と実績を積んだ社員は2,800万円を超える収入を得る方も少なくありません。この収入水準は、業務の効率化と高い成約率、そして社員一人ひとりが扱う案件の多さから生まれる成果に基づいています。

具体的には、M&A総合研究所では業務効率化を徹底し、社員は顧客との接触機会を増やしながら無駄な作業時間を削減できます。この効率的な働き方により、社員が多くの案件を手がけることが可能となり、その結果、高いインセンティブが支払われる構造を構築しています。

弊社ヤマトヒューマンキャピタルの求人情報によると、中途入社の未経験者には「420万円 + インセンティブ」の年収が設定され、経験者に対しては「応相談 + インセンティブ」が設定されています。特筆すべきは、インセンティブの支給に上限がなく、基本給は前職の給与を考慮して設定される点です。

さらに、同社は社員が早い段階で成果を出せるような研修制度やサポート体制を整えており、未経験から入社した人材でも短期間で高い成果を上げることが可能です。この点が、社員が高収入を得られる大きな要因となっています。

これにより、社員は自身の努力と成果に応じた収入の増加を実現できます。この報酬体系は、社員にとって大きなモチベーションとなり、同時に業界内でのM&A総合研究所の競争力を高めています。

成果に基づいたインセンティブ制度

M&A総合研究所では、成果に基づいたインセンティブ制度を導入しており、特に売り手担当の営業には非常にインセンティブが高く設定されています。一方、マッチング担当にとっても、量の面で多くの案件に関わることができるため、十分な報酬を得るチャンスがあります。

このように、双方にメリットがある制度設計は、組織全体のモチベーションとパフォーマンスの向上に寄与しているといえるでしょう。

M&A総合研究所に関するより詳細な情報を知りたい方は、ぜひ弊社ヤマトヒューマンキャピタルまでお気軽にご相談ください。

M&A総合研究所は激務？ワークライフバランスについて

M&A総合研究所では、デジタルトランスフォーメーション（DX）や情報技術（IT）の先進的な利用により業務の効率化を進めており、その結果、M&Aアドバイザーたちは顧客との商談に集中できる環境が整っています。

この効率化のおかげで、金曜日の20時までにほとんどの従業員が退社する環境を作り出せているそうです（以下埋め込みのYoutubeより）。このように、M&A総合研究所では、一般的に「激務」と認識されているM&A仲介業界においても、比較的働きやすい環境を実現しています。

それでも、M&Aプロセスはオーナー経営者にとって人生の大きな転機となるため、彼らにとっては極めて重要で、時に「激務」と感じられることもあります。従業員は、オーナー経営者が直面する心理的な負担や大きな決断に寄り添い、適切なアドバイスとサポートを提供することが必要です。

キャリアDDのYoutubeチャンネルでは、M&A総合研究所の取締役の矢吹さんに同社の業務内容、残業の実態についてお伺いしています。

就職難易度と選考フロー：新卒・転職・インターンシップ

M&A総合研究所の転職難易度は？

M&A総合研究所の採用方針は、営業経験者やコンサルタント職など、様々なバックグラウンドを持つ人材を対象にしています。特に重視されるのは、経営者とのコミュニケーション能力の高さや、問題解決能力に富んだ「地頭の良さ」です。

これらの能力を満たす応募者であれば、職種に関わらず幅広く検討されるため、M&A総合研究所の転職難易度は、業界内の水準と比べると易しいと考えられます。

新卒応募・転職活動時の選考フロー

通常の選考フローは以下のようになっています。

・書類選考
・1次面接：人事面接
・2次面接：部長面接
・最終面接：社長面接

求められる人材要件や、選考対策の詳細については以下の記事で紹介しているのでぜひご一読ください。

M&A総合研究所の評判、「怪しい」と感じる人の心理

この記事では、M&A総合研究所で働く人たちの視点から、同社の評判と一部で感じられる「怪しい」という印象について考察します。

M&A総合研究所の評判

M&A総合研究所は業界内での働きやすさにおいて高い評判を得ています。

2018年10月の設立から、デジタルトランスフォーメーション（DX）やAIを駆使してM&A業務の効率化と革新を推進してきた成果が、この評判の根底にあります。

たとえば書類郵送プロセスの自動化は、営業スタッフがボタン一つで必要な書類を自動的に郵送できるようにすることで、より本質的な営業活動に集中する時間を確保しています。

加えて、営業スタッフ15人につき1人が配属される営業支援スタッフが事務作業を全て引き受ける体制を設けており、営業スタッフが顧客との関係構築や契約締結に専念できる環境を提供しています。これが同社の働きやすさを支えている重要な要素といえるでしょう。

「怪しい」と感じる人の心理

M&A総合研究所はわずか3年半で上場し、時価総額4000億円を超える急成長を遂げました。この急速な拡大と独自のビジネスモデルは、外部から見ると「怪しい」という印象を与えかねません。

特に、完全成果報酬型の料金体系や平均6.6ヶ月という迅速な成約速度、効率的な自社開発システムの導入は、業界内の一般的な慣習とは異なるため、疑念を抱く人もいます。

しかし、これらの「怪しい」という声は、同社の革新的な取り組みや成長の速さに対する誤解や懸念にすぎません。M&A総合研究所は、業務効率化と顧客満足度の向上に努める企業であり、そのアプローチは多くの成功を収めています。弊社ヤマトヒューマンキャピタルでは、M&A総合研究所の創業時から同社の転職支援を行っています。

弊社のサポートを通じて、M&A総合研究所にて高い役職に就いた方も少なくありません。M&A総合研究所への就職・転職のご相談がございましたら、お気軽にお問い合わせください。

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