【2024年更新】 コンサルタントへの転職対策まとめ（現状・業界区分・役割・キャリアパス・スキルなど）

コンサルタントのミッションは、クライアントのビジネスを長期的に成長させることです。

クライアントに数字で成果を出さなければいけないのでプレッシャーは大きいですが、その分やりがいのある仕事だといえるでしょう。比較的高収入な業界でもあります。

この記事では、コンサルタントの現状やコンサルタントの役割、転職の仕方、必要なスキルなどについて幅広く解説していきます。

コンサルタントの現状と今後

現在コンサルタント業界の市場規模は、国内5,724億円（2021年、前年比+11.4％増）となっており、デジタルトランスフォーメーション（DX）と企業の人材不足が需要を牽引しております。

2021年～2026年に年間平均成長率8.8%で成長し、2026年には8,732億円に拡大すると予測されています（IDC JAPAN）。

転職求人倍率は平均2.11倍に対し6.11倍（doda、2022年9月現在）と高い状態にあり、活況を呈しています。

コンサルタント業界の動向は？

デジタル化

2020年には、ビジネスコンサルティングのおよそ半分がデジタル領域*の案件となると予測されています。

このため、各ファームはデジタル系の新会社を設立しています。

*デジタル領域…デジタルトランスフォーメーション（クラウド、AI、ビッグデータ、IoT、RPA対応等）

異業種との競争激化

広告会社が総合コンサルティング事業に進出、一部の総合商社がデザイン会社を買収（デザイン思考の取り入れ）。

例えば、電通デジタルではデジタル領域でのマーケティングを専門としています。

コンサルタントの役割とは？

現在あらゆる場面で、”コンサルティング”や”コンサルタント”という言葉がつかわれています。

人によって定義は違うでしょうが、弊社サイトでは以下の”経営コンサルティング”を指します。

“コンサルティング（consulting）は、consult（相談する）から派生してきたもので、民間企業や公共機関などのクライアントに対して、情報収集・現状分析・解決策提案を行うことで組織の永続的な成長を支援すること”

具体的な5つの機能

1. ハイスキルな人材のレンタル機能
2. クライアント内での触媒
3. 高度なデータ分析の提供
4. 外部の人間として変革実行力
5. アウトソーシング

このように、クライアント内だけでは解決できない課題に対して、高額なフィーを頂き、短期間での変革を実現することこそがコンサルタントの価値となります。

コンサルタントのキャリアパスとは？

• パートナー（ディレクター、ヴァイスプレジデント、マネージングディレクター、プリンシパル）
• マネージャー（プロジェクトマネージャー、シニアコンサルタント、シニアマネージャー）
• コンサルタント（シニアアナリスト、アシスタントマネージャー）
• アナリスト（アソシエイト、リサーチャー）

コンサルティングファームによって、呼び方は異なるものの、大概は役割に応じて上記の4つのポジションに分けられます。

パートナー（ディレクター、ヴァイスプレジデント、マネージングディレクター、プリンシパル）とは？

パートナーは、コンサルティングファームの経営を担う者となります。ファームのマネジメント（経営）とクライアントからのプロジェクト受注が主な役割。

ファームにおける全てのプロジェクトの最高責任者はパートナーが担い、プロジェクトチームがクライアントに対してデリバリーする成果物の品質を担保することも求められます。

マネージャー（プロジェクトマネージャー、シニアコンサルタント、シニアマネージャー）とは？

マネージャーは、まさにプロジェクト管理が役割で、顧客接触、予算管理などが主たる業務となります。

常にプロジェクト全体を見通し、クライアント、チーム、ファームに対して適時適確なコミュニケーションを図りながらプロジェクトを遂行していきます。

責任は大きく、仕事もハードですが、その分の達成感はひとしおで、コンサルタントの花形ともいえるでしょう。

コンサルタント（シニアアナリスト、アシスタントマネージャー）とは？

コンサルタントは、プロジェクトの実務において一定範囲の業務に役割をもつポジション。新卒入社3～4年目、または中途入社（社会経験5年程度、MBAホルダーなど）で就く職位となります。

基本的には、マネージャーから論点は出されますが、主体的に問いの解決方法を設計して進めていくことになり、コンサルタントの力量にプロジェクトの成果が左右されると言っても過言ではありません。

プロジェクト経験を重ねて顧客折衝能力やマネジメント能力が認められると、3～4年程度でマネージャーへの昇進していくのが一般的です。

アナリスト（アソシエイト、リサーチャー）とは？

アナリストは、プロジェクトの実務であらゆる具体的作業を担うポジションで、新卒または第二新卒で入社して1年目が付く職位となります。

マネージャーやコンサルタントからの指示により情報収集・分析と資料作成が主たる業務ですが、この資料を元にマネージャーやコンサルタントは仮説を構築するため、非常に重要な役割となります。

一般的には、2〜4年程度でコンサルタントへと昇進するケースが多いです。

パートナー・マネージャー・コンサルタント・アナリストの役割とは何ですか？

パートナーはコンサルティングファームの経営、マネージャーはプロジェクト管理、コンサルタントは一定範囲のプロジェクト実務、アナリストはプロジェクト実務の具体的作業を行います。

さらに詳しい内容が知りたい場合はこちらからご相談ください。

コンサルタントの区分とは？

コンサルタントは、特徴と強み、誕生の経緯から「戦略系」、「総合系」、「シンクタンク」、「IT系」等と分類されてきました。

しかし、近年はコンサルティングファームの担う業務領域の拡大に伴い、必ずしもこれまでの分類が正しい理解にはつながりません。

コンサルタントの最新動向に基づいて、コンサルティングファームを分類しています。

戦略コンサル・戦略系とは？

ワールドワイドに展開しているクライアント企業が抱える様々な経営課題に対して、提案をするイメージが強いかと思いますが、昨今は提案にとどまらず、クライアントの中に入り込んだ実行支援（インプリメンテーション）まで踏み込むファームが増加してきております。

企業例

• マッキンゼー・アンド・カンパニー
• ボストン コンサルティング グループ
• ベイン・アンド・カンパニー
• A.T. カーニー
• PwCコンサルティング（Strategy&）
• アクセンチュア（戦略グループ）
• アーサー・D・リトルジャパン
• 経営共創基盤
• コーポレイトディレクション
• ドリームインキュベーター

総合コンサル・総合系とは？

企業・事業戦略に基づく、IT戦略立案、システム化構想の策定、システムインテグレーションまで上流フェーズからトータルでのコンサルティングサービスを提供するコンサルティング会社が総合系ファームと位置付けられます。

システム導入後のシステムアウトソーシング、業務そのもののアウトソーシングまでがサービスの領域に入ってきています。

企業例

• アクセンチュア
• デロイトトーマツコンサルティング
• PwCコンサルティング
• EYアドバイザリー・アンド・コンサルティング
• KPMGコンサルティング

シンクタンクとは？

シンクタンクと聞くと、官公庁向けの調査というイメージが強いかと思いますが、売上の多くはITコンサルティング、マネジメントコンサルティングの分野で占めます。

特徴として、ほとんどのシンクタンクには大手金融機関や大手企業のバックが付いており、グループ全体でのナレッジがコンサルティングの大きな武器となっています。またこのグループでの営業活動も組織的に機能しております。

企業例

• NTTデータ経営研究所
• 三菱UFJ リサーチ＆コンサルティング
• 野村総合研究所
• 日本総合研究所
• みずほリサーチ＆テクノロジーズ
• 富士通総研
• 三菱総合研究所
• 大和総研
• 三井情報（MKI）

ITコンサル・IT系とは？

IT系ファームはシステムインテグレーターと違いで浮き彫りとなります。

IT系ファームのミッションはあくまでクライアントの課題解決で、システムはそのための手段という位置づけとなります。

それはつまり、ITを活用しないということもあり得るということです。

常に業務の本質的な課題を考えた上で、改善プランを提案することが要求されます。一方で直近の傾向としては、下流の運用アウトソーシングまでがサービス領域に入ってきております。

コンサルタントの仕事の進め方（イメージ）とは？

プロジェクトがスタートすると、パートナーとマネージャーがクライアントとそのプロジェクトの論点（イシュー）設定をし、ゴールを明確にします。

クライアントにとって”解決すべき問題は何なのか“ということの共通認識を持ち、クライアントとその期待値を明らかにしていくことがプロジェクトの成功の鍵となります。

プロジェクト開始後は、プロジェクトマネージャーは詳細設計まで作り込み、各課題がコンサルタント、アナリストに割り振られ、その課題を解決していきます。

マネージャーはそのアウトプットの期限、品質、リスクをコントロールしつつ、ゴールの達成を実現する。そして成果を最後報告書でまとめていくことで完了となります。

コンサルタントの仕事内容については以下の記事で詳しくご紹介しておりますので、併せてご覧ください。

未経験からのコンサルタントへ転職するには？

年代別転職難易度　未経験者の場合、何歳までに転職するべきか？

第二新卒

コンサル業界完全未経験でも可能性はあります。第二新卒で書類段階で見られるのは、学歴のみ。

最低限の学歴のハードルを設定している会社がありますが、大学卒業であればOKのコンサル会社もありますので、その場合は、幅広く内定可能性があるという事になります。

ただ、第二新卒が一番内定可能性が高いかと言われれば、そうでもなく、短期で退職する理由もしっかりお伝えする必要があります。一番評価が高いのは経験者なので、経験者でなく、第二新卒を採用する理由をしっかり考えて選考を受ける必要があります。第二新卒では、素直さ・ポテンシャルが見られるので、面接対策として、これをやればいい、というのが難しい年代かもしれません。

20代

未経験でコンサル業界を狙う場合は、20代での転職をお勧めします。ある程度経験も積んでいる上、ポテンシャル力でも判断されるので、自分の強みとなる部分を上手く生かして内定を勝ち取る事が出来るでしょう。そのため、内定を獲得したいコンサル会社では、何をやっているのか、どのようなスキルを求めているのかをしっかり判断して、選考を進めましょう。自己分析をしたうえで、自分の強みをきちんとお伝えする事が重要です。

30代

30代前半と後半でも大きく評価が変わります。未経験であれば30代前半での入社を狙いましょう。30代後半になってくると、社内の年齢別階級で言うと、マネージャークラスになるので、求められるハードルは上がります。その為、30代後半になれば、自分の経験から何が出来るのかをきちんと整理して選考に臨みましょう。

40代

40代となれば、未経験でのコンサル業界入社はかなり厳しくなります。完全未経験の場合、コンサル経験以外に特別なスキルセットを求められます。例えば投資経験やＰＪマネジメント経験等です。会計士や税理士なども評価はされます。その為、未経験でのコンサル業界入社は、自分の専門領域が生かせるような会社を狙いましょう。

学歴フィルターはあるのか？

ある会社が多いです。コンサルビジネスは属人的なビジネスです。その為、個々のコンサルタントのスキルに提供価値の大小が依存しています。学歴は一つの能力指標として用いられる為、学歴でのフィルターを採用している会社はコンサル業界の場合が多いです。

社歴と関係あるのか？

社歴はあまり関係ありません。短期退職を繰り返している人は、長期就業を求めている会社にとってはネガティブになりますが、どのような会社にいたのか、という部分よりも、どのような経験をしてきたのか、という部分を見てきます。

後悔・失敗しない転職。どんな人たちが未経験で転職しているのか？

未経験での転職は多種多様なキャリアを持った方が転職しているので、この業界はダメ、といったものはありません。あえて言うなら、金融業界からのコンサル業界転職は多いです。母数が多い影響もありますが、経営者と普段からコミュニケーションを取っているので、コンサル業界にも親和性が多少あると思われます。コンサル業界へ転職する割合として多いのは、商社やＩＴ企業からの転職も多いです。

コンサル業界でも、業界別にクライアントがいるので、金融出身者であれば金融クライアント・商社であれば商社クライアント、という形で、未経験でもある程度イメージがつくコンサル先にアサインされるケースが多いようです。

コンサルタントに必要な能力とは？

論点思考・仮説思考

いずれも、コンサルタントとしての基本能力です。

まず、論点思考は、「真に答えるべき問い」を設定する思考法です。

つまり、「このプロジェクト、今回のミーティングでは何に答えを出すことが求められているのか？」を問い続けるプロセスを意味します。ただし、クライアントからの依頼がそのまま論点にならないことも多々あります。

例えば、クライアントからは、「今の顧客での売上を伸ばすためにマーケティング施策はどう展開するべきか？」と依頼があっても、真に答えるべき問いは、「収入源の安定化のために何をする必要があるのか？」ということかもしれません。

そうだとすれば、今の顧客以外からの売上を上げるための施策や、ストックビジネスについても考える必要があります。

ドラッカーの言葉に、「経営における最も重大なあやまちは、間違った答えを出すことではなく、間違った問いに答えることだ」とあるように、誤った論点設定を行い、そこにリソースを投入することは経営に致命的なダメージを与えかねません。

続いて、仮説思考は論点に対して仮説（その時点での仮の答え）を持つ思考法です。

そしてその仮説を検証と共に進化させることがポイントです。

仮説を持つことで、全ての情報を洗い出して調べなくても良くなるため、論点の検証スピードは飛躍的に向上します。

また、論点なき仮説はありません。つまり、論点（問い）なく、いきなり仮説から始まることはありません。論点と仮説は必ずセットです。

論点思考・仮説思考等の思考力はスキルとして鍛えることが出来ます。当社とお付き合いさせて頂く際には、具体的にどのように鍛えていくのかについてもフォローいたします。

問題設定力・問題解決能力

問題設定力については論点思考と同義で、真に解決すべき問題を定義する能力です。

その上で、緻密な原因分析が必要です。

その後、具体的な問題解決の手段を立案して実行していきます。

この際には、問題を解決した際のインパクトや、解決策の妥当性・実行可能性を吟味した上で、解決策を実行するための施策も考えることが求められます。解決策が実行されなければ、成果には結びつきません。

スピード感

作業のスピード、学習スピードの大きく2つに分けられます。

作業スピードでは、タイピングの早さや資料作成に至るまで、あらゆる作業のスピードが要求されます。

学習のスピードでは、クライアントの業界・業務内容をいち早く理解することが求められます。

さらに最新のビジネス潮流に追いついて行くことも必要です。例えば、最新のテクノロジー情報は誰にでも平等ですので、新人でもベテランに勝つことが出来ます。

専門知識

テクノロジーや業界の知見、経営全般の知識を指します。単に知っているだけではなく、業界の動向やクライアントの成果（PL/BS/CFS）に対してどのような影響があるのかを語ることができるレベルにまで達していることが要求されます。

単に新聞や雑誌、本に載っていることを知っているだけでは付加価値にはなりません。

クライアントに及ぼすインパクトとそのメカニズムを語ることができるかがポイントです。

コミュニケーション能力

コミュニケーション能力は多岐に渡りますが、代表的なものとしては4点が挙げられます。

• 相手の話を聞いて、共感できる
• 相手の話を理解して、感情を読み取ったり、論点を抽出したりできる
• 相手によって伝え方を変えて、メッセージの伝達効率を上げることができる
• 相手に好印象を与えることができる

コンサルタントは、Consult（相談する）から派生した言葉ですし、経営者にとって、経営課題を話すことはご自身の弱みを（年下で付き合いの浅い）他人にさらけ出すことになります。

このため、人間的にも、能力的にも「相談するに足る人間なのか？」という事を常にチェックされていると認識して下さい。

つまり、言葉遣い、所作、服装等の基本動作も抜かりなく準備をしておくことが必要です。

ビジネスは人や組織を動かしてなんぼの世界。正論だけ、理屈だけで人や組織は動きません。

ロジックだけでなく、真摯さを示すことや、感情に訴えかけて動機付けることも必要です。また、人や組織を動かす上では時には、”ダークサイド”のスキルも必要です。

今回、ご紹介したスキルはコンサルタントとしての基本的なスキルです。

実際には、プロジェクトマネジメント能力や心身の強さ、リーダーシップ、コーチング等、実に様々なスキルが必要で、職位によっても変わってきます。

面接の場でどんなスキル、経験をPRするのか、今後どのようにスキルを身につけていくか、当社にご相談下さい。

有利な資格

コンサルタントに転職する際には、所有していることで有利になる資格があります。転職を見据えて早めに取得しておくことで、転職をスムーズに進められるでしょう。以下では、コンサルタントへの転職時に有利な資格を紹介します。

公認会計士（会計士・税理士）

公認会計士（会計士・税理士）は、会計・経理・財務といった領域で、企業の経営における支援が可能です。企業の財務諸表監査が独占業務として発想されますが、実際にはさまざまなシーンで応用の効く資格となっています。特にファイナンスの領域でコンサルタントとして活躍を目指す際には、公認会計士の資格取得がおすすめです。

公認会計士の資格を保有していると、転職してから短期間でクライアントとのリレーションに携われるなど、会社に貢献できる可能性が高まります。企業側もそういった働き方に期待して、公認会計士の資格を持つ人材を優先して確保するケースがあります。

SAP・Oracle（ITコンサルタントの場合）

ITコンサルタントに転職する場合、「SAP」や「Oracle」といったセキュリティ関係の資格も有利に働きます。SAPおよびERPの保守サポートは、2025年で終了することが決まっています。SAP ERPは国内で2,000社以上が導入しているため、SAPの導入や開発経験のある人材は重要視されています。SAPの導入コンサルタントとして働ける可能性もあるため、「SAP認定資格」などの取得はおすすめです。

また、Oracle Databaseの管理が可能な「Oracle Master」の資格を持つ人材も、コンサルタントの転職時に注目されやすいです。データベースの運用や管理方法、SQLに関する知識を有していれば、ITコンサルタントとして幅広く活躍できます。Oracle Databaseは世界規模で使用されているため、将来的に海外での活躍も視野に入ります。

英語力

外資系のコンサルファームに転職する場合には、英語力が求められます。本社とのやり取りは英語で行われるため、日常生活で英語を自由に使えるレベルが求められます。TOEICやTOEFLなどで高い点数を取り、英語の学習ができていることをアピールできれば、転職の成功率を高められます。

コンサルタントの仕事では英語の読み書きよりも、コミュニケーション能力として英語スキルが求められます。コンサルタントへの転職時には、面接で英語を使うケースもあります。普段から会話に使用できるレベルの英語を身につけ、面接対策をしておくこともポイントです。

PMP（Project Management　Professional）

PMP（Project Management　Professional）とは、アメリカの非営利団体であるプロジェクトマネジメント協会（PMI）が提供する「PMBOK（Project Management Body of Knowledge）」ガイドラインで、プロジェクトマネジメントの世界標準として世界各国で使用されています。PMBOKのガイドラインに基づいてその知識を認定する資格に、「PMP（Project Management　Professional）」があります。取得することでプロジェクトマネジメントの専門知識を、コンサルタント業務に活かせます。

PMPはITプロジェクトにおけるマネジメント能力を示す資格ですが、IT関係のプロジェクト以外にも役立つシーンは多いです。汎用性の高い資格であるため、コンサルタント職全般の転職時に有利となります。

MBA

「MBA（Master of Business Administration）」とは、「経営学修士号」「経営管理修士号」と呼ばれる学位のことを指します。経営管理の理論を体系的に学べることから、ビジネスをリードする人材としての知識が身につきます。戦略系ファームや外資系ファームにおいて、経営戦略や人事戦略を考案する役割を担えます。

ほかにも総合系や再生系などのコンサルファームで、MBAの資格は重要視されています。ヒト・モノ・カネにおける知識も身につくため、将来的に会社の経営企画を実践したい人にもおすすめの資格です。

ご紹介可能なコンサルタントの求人紹介

ヤマトヒューマンキャピタルでお取り扱いしているおすすめの求人をご紹介します。

ご自身のキャリアプランと照らし合わせてご検討ください。

上記のようなコンサル会社の求人があります。必須要件として経験を求める会社もあれば、コンサル業界への高い関心があれば未経験でも積極的に採用する会社もあります。

コンサルtoコンサルの転職

なぜコンサルtoコンサル転職は人気なのか？

コンサル出身者が、別のコンサル業界に入社する理由としては大きく下記があげられます。

・年収を上げる
・ワークライフバランスを重視する
・人間関係を見直したい
・タイトルを上げて、裁量を大きくしたい
・別ソリューションのＰＪを経験したい

上記をコンサル出身者が求める場合は、別のコンサル会社に入社するメリットとなります。コンサル会社はどの企業も人手不足となっていますので、コンサル経験者はかなり重宝されます。求められている感覚もあるので、コンサルtoコンサルの転職は増えていると言えるでしょう。

コンサルtoコンサル転職で気を付けたいこと

一番はコンサル会社毎にやり方が違うので、そこに上手く順応出来るかどうかという部分です。同じソリューションを提供しているコンサル会社でも、業務の進め方やＰＪ期間、裁量が全く異なる事があります。その為、従来のやり方を踏襲するだけでなく、新しい考え方も取り入れてやっていく事が出来るかどうかを見極めていかなければなりません。

選考内容について

選考で何を問われる？

選考で問われる事に関しては、事業会社の選考と大枠は変わりません。基本的には自分の志向・キャリアの一貫性が見られます。本当にこの人はコンサル会社で働きたいのか？という部分を見られますので、上手く回答出来るようにしましょう。

コンサル会社特有のモノとしては、既述の通り、ポテンシャルがどれだけ高いか、という部分が見られます。ポテンシャルは、地頭の良さだけではなく、未経験のことに対して泥臭くキャッチアップするやる気や工夫がみられるか、という部分も含みます。

その為、コンサル会社に入社したい場合は、どのように未経験部分をキャッチアップするか、という事もイメージしておきましょう。

その他、特殊な選考としては、ケース面接があげられます。具体的な事例をもとに、自分の考えを述べる形です。これも対策すれば可能ですので、ケース面接が出題される会社では、書籍などで対策をしておきましょう。

よくある志望動機

コンサル業界に入りたい方の志向としては、企業・経営者の役に立ちたいという部分が根幹にある方です。事業会社であれば商材を介した価値の提供となりますが、コンサルの場合は直接企業・経営者に対してアドバイスをする立場となりますので、より役に立っている感覚を得られます。その為、アドバイザーとして企業の重要な意思決定に関与したいといった理由を上げる方が多いです。

ケース面接とは何ですか？

ケース面接とは、具体的な事例をもとに自分なりの考え方を述べて、面接官とディスカッションする選考方法を指します。フェルミ推定と呼ばれる計算（市場価値算定や、概算の数量（日本のカフェの数など））や、コンサル事例から自分であればどのようなアプローチをするか、といった問題となります。

いずれにしても明確な回答例は無く、ロジックに納得感があるかどうかを見られます。その為、普段から何故こうなるのか？といった理由を考える姿勢を持つことが重要であると言えます。

面接対策として、今すぐにでもできることは？

コンサル業界の選考に限らず、自己分析が一番重要となります。そのため、これまでのキャリアを棚卸してして、納得感のあるキャリア設計が出来ているかを検討してみましょう。

それ以外であれば業界理解が重要となります。コンサル会社はどのように業務を遂行しているのか、という部分を理解すれば面接対策として大きく役に立ちます。

コンサルタント転職の成功率を上げる「志望動機」

コンサルタントへの転職成功率を上げるには、「志望動機」を考えておくことも重要です。以下では、コンサルタントへの転職時に志望動機を考えるコツやポイントを解説します。

①なぜコンサルタントになりたいのか明確にする

コンサルタントへの転職時には、まず「なぜコンサルタントになりたいのか」を明確にします。コンサルタントを目指す具体的な理由を説明できないと、企業側はどれだけ高い能力のある人材に対しても、採用後の活躍に疑問を感じてしまいます。

「自分がコンサルタントになることにどんな意味があるのか」「ほかの職業ではなくコンサルタントになる理由は何か」といった点を、ロジカルに伝えることが転職時のポイントです。

②なぜその会社を志望するのか明確にする

なぜその会社を志望するのかも、明確に説明できるように備える必要があります。その会社でなければならない理由を示せないと、採用される理由もなくなってしまいます。企業研究に時間をかけて、その会社で働くことによるメリットや、自分の成長につながる要素をピックアップすることがコツです。

また、具体的に企業のどんな領域で自分の能力を活かせるのか、どのような形で貢献できるのかを説明することも転職におけるポイントです。

③入社後に何がしたいかを明確にする

入社後に何をしたいのかを明確にして、面接時に伝えます。コンサルタントは指示を受けて動くのではなく、能動的に仕事をしていくスキルが必要です。面接時に入社後の具体的なイメージを伝えられれば、積極的に動いてくれる人材であることをアピールできます。

④論理的思考力が高いことが伝わるように伝える

コンサルタントの業務に欠かせない論理的思考力が高いことを、面接でスムーズに伝えられるように工夫するのもポイントです。クライアントの悩みや課題を解決に導く際には、論理的思考力を活用した提案が必要です。面接の会話時にロジカルな会話を意識して、論点を整理しつつ自己アピールを行うことで論理的思考力を伝えます。

志望動機に年収が魅力的なことやかっこいい等はNG

コンサルタントへの転職時に、「年収が高いことが魅力」「かっこいい仕事だから」といった志望動機はNGです。コンサルタントの表面的な部分しかみていないと判断され、志望動機を理由に落とされる可能性が高まります。あくまで志望動機は、自分が活躍できる領域や、その会社に入ることで何ができるかを伝えることを意識して構築する必要があります。

コンサルタント転職の成功率を上げる「面接対策」

コンサルタントへの転職成功率を上げるには、面接対策も重要です。「ケース面接（ケースインタビュー）」の対策を解説します。

ケース面接の対策

ケース面接とは、面接時に採用担当者がクライアント、応募者がコンサルタントの役割を担い、テーマに沿って話し合いをする面接形式です。1時間程度を使って話し合いを実施し、コンサルタントとしての業務をシミュレートします。応募者はコンサルタントの立場を意識して、クライアントの課題解決に臨みます。自ら課題を特定し、情報を整理して解決方法を提案するといった、基本的な流れを面接で披露します。

論理的思考力や発想力、コミュニケーション能力などがためされるケースが多いです。また、クライアントから実際に信頼されるような振る舞い・対応ができるかも確認されるため、応募者は本番さながらにコンサルタントとしての仕事をまっとうすることが求められます。

また、しっかりと採用担当者（クライアント）とコミュニケーションを取ること、複数の提案ができるように考えること、理由を明示したうえで議論を進めることなどが、重要なポイントです。一方的に提案を押し付けたり、コミュニケーションを取らずに話を進めたりといったことは、意識して避けるようにしましょう。

転職しやすいって本当？　コンサルからの転職・キャリアパス

コンサル業界からの転職としては、既述の通り、コンサル業界への転職も多いです。

それ以外であれば、事業会社・ファンド業界・金融等様々です。コンサル会社で何を経験したのかが重要です。ファイナンス系のコンサル会社（FASなど）であればファンドや、事業会社投資担当、マーケ系のコンサル会社であれば、事業会社経営企画やITベンチャー、事業支援系コンサル会社であれば、事業会社経営企画が多くなります。

コンサルの転職　失敗・後悔しないために行うべき準備は？

準備としては、各社の特徴をきちんと理解する事となります。

既述の通り、コンサル会社毎にやり方が違うので、そこに上手く順応出来るかどうかという部分です。各社の業務スタイルを理解し、ワークライフバランスや年収の推移などもコンサル会社毎に違うので、きちんと把握しておきましょう。
あとは面接対策です。内定獲得率も、対策によって大幅に変わってくるので、是非対策の時間を十分に設けましょう。

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