【2024年更新】コンサルタントからの転職(ポストコンサル・業界・年齢別・キャリアパスなど)

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この記事でわかること
  • コンサルタントからの転職先・キャリア
  • コンサルタントからの転職で活かせるスキル
  • コンサルタントからの転職事例
目次

監修者

堀江大介

ヤマトヒューマンキャピタル株式会社 代表取締役
一般社団法人日本プロ経営者協会 代表理事

堀江 大介 | Daisuke Horie

野村證券、ITスタートアップ、コンサルティング業界専門の人材紹介会社を経て、ヤマトヒューマンキャピタル創業。
これまで、同領域に200名以上の方を支援した実績をもつ。
事業承継問題の解決には投資資金に加え「経営人材」を輩出するエコシステムが必要であると考え、一般社団法人日本プロ経営者協会をPEファンドパートナーと共同で設立し、代表理事を務める。

【書籍】
ポストコロナのキャリア戦略 経営×ファイナンスロギカ書房

【保有資格】
証券外務員一種
FP(ファイナンシャルプランナー)2級

このページでは、安定した人気を誇るコンサルタントのキャリアの実情、転職ノウハウ・事例、具体的な求人情報について解説します。

コンサルタントに憧れを持つ方は多いですが、その更に先のキャリアまで考えられていない方が多い印象です。

今回の記事は現在コンサルタントに従事する方はもちろん、コンサルタントへの転職を考えている方が将来のキャリアを考える上で役に立つ記事を作成することを意識しました。

ただし、弊社ヤマトヒューマンキャピタルは転職エージェント会社ですので、業界や個別企業のマイナス面はこのような場では申し上げられません。

このページでは、安定した人気を誇るコンサルタントの

・キャリアの実情
・転職ノウハウ
・事例
・具体的な求人情報

について解説します。

本記事をご覧いただきより突っ込んだ業界の実情や転職ノウハウ、個社ごとの実情や対策、転職事例などをお知りになりたい方はこちらより無料キャリア相談にお申し込みください。

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ポストコンサルとは?

コンサルティングファームの出身者、または在籍する方を「ポストコンサル」と呼びます。

コンサルタントとして一定の経験を積んだ後に、そのスキルセットを活かして外資系企業や日系大手企業、スタートアップへ転身しご活躍されている「ポストコンサル」の方は非常に多くいらっしゃいます。

そのポジションによって評価されるポイントは変わりますが、「問題解決能力」「コミット力」「経営者視点」に期待して採用されるケースが多いです。

コンサルの種類別 主な転職先は?

総合コンサル

総合コンサル経験者の場合、その得意とする領域によって転職先は異なります。そのため総花的な話にはなりますが、日系もしくは外資系大手の事業会社に行かれる方は非常に多いです。高待遇を維持しながらも労働環境を改善できることが決め手となります。

スタートアップのような規模の小さな組織で裁量権を持ち自身が事業を推進したいと考え転職する方も最近増えていらっしゃいますね。

財務コンサル

財務コンサル経験者は、その高い専門性を活かした転職が出来るため選択肢は豊富にあります。

M&A関連の専門性を活かして投資銀行へ転身する、会計や財務の知識を活かして大手企業の財務部や経営企画部に転身する、スタートアップのCFOへ転身する、財務分析や会計知識を活かしてPEファンドに転身する、等多くの選択肢から自身のキャリアを選ぶことが可能です。

戦略コンサル

戦略コンサル経験者は、経営戦略やM&A戦略、組織変革などのプロジェクトを幅広く経験している一方で、特定領域における知見は浅くなる傾向にあるためCEOや事業責任者などゼネラル職の強い経営幹部を目指すケースが多いです。

事業会社の経営企画、マーケティング、社長直下の特命チームのような右腕となるポジション、もしくはPEファンド、VC業界に転身する方も非常に多くいらっしゃいます。

ITコンサル

ITコンサル経験者は、その専門性を活かして事業会社のIT企画、情報システム部に転身するケースもしくは、IT×課題解決を軸として経営企画部に転身するケースが主流です。

現代のビジネスとITは切り離せないものであり、スタートアップ企業からの引き合いも強まっている領域です。ITコンサルが持つスキルや経験を魅力に感じて幹部として採用するスタートアップ企業も多く存在します。

コンサル出身者の転職先 人気業界は?

PEファンド

カーライル、KKR、JIPといったPEファンドは非常に人気のあるポジションです。

今まで培ったコンサルティングスキルを投資先のバリューアップに活かすことを期待されて採用されるケースが多く、ファームよりも更に深く企業に入り込むことが出来ることや、Exitのような明らかな結果があることに魅力を感じる方が多いですね。また、業績によってはキャリーボーナスが発生し大きなお金を得られることも1つの魅力です。

ただ、人気業界且つ採用人数が少ないため採用ハードルが高く、転職を考える方は早くから準備を進めておくことをお勧めします。

投資銀行

投資銀行の業務スタイルは案件毎のプロジェクトベース且つクライアントの経営や財務に深く関わることが多い傾向にあること等、コンサルティングファームと近しい部分が多いです。その共通項から転職を考える方も多くいらっしゃいます。更にはコンサルティングファーム以上の高年収であるケースも多く、その点が決め手となるケースも多くお見受けします。

ただ、PEファンド同様狭き門となるため、常に情報をキャッチできる状態を作っておきましょう。

日系大手事業会社

国内企業もコンサル出身者を採用しており、自動車、商社、メーカーなどの業界を代表する企業がコンサル出身者を積極的に受け入れています。本社の経営企画、マーケティング、M&A等の部門に所属し、自社グループ全体の意思決定に携わることを魅力に感じて転職する方が多い印象です。

しかし中にはポストコンサルの受け入れに慣れておらず、自社の年功序列を押し付けられるというケースも耳にします。先方でのミッションや、受け入れ環境に関して確認しながら選考を進めましょう。

外資系企業

コンサルティングファーム→外資系企業への転職は今も昔も続くメジャーな選択肢です。

経営企画やマーケティングでの募集となるケースが多く、何よりもコンサル出身者が在籍しているケースも多いため受け入れ環境が整っています。また、コンサル出身者は年収を下げて転職するケースも多く見られますが、外資系企業は高給傾向にあるためその点も馴染みやすいと言えるでしょう。

スタートアップ企業

経営者や経営層に対して様々な提案をするコンサルティングファームですが、自分たちで意思決定をすることはありません。その中で歯がゆい経験をしたというのはよく聞く話です。そのため、事業運営に当事者として関われることを求めてスタートアップ企業に転職するというケースは多く見られます。

更には早期にマネジメントポジションを目指せる可能性も高く、経営スキルを身に着けた上で独立する、VCへのジョイン等他の転職先にはない選択肢を生み出すことが可能です。

他のコンサルティングファーム

他の業界から見ると意外に思われるかもしれませんが、業界内で別のコンサルに移るという方も珍しくありません。

同じくらいの規模のファームに移ることはもちろん、専門性を高めるために特化系ファームに移る方や、組織を作ることを経験するために新興系ファームに移る方など、様々なケースがあります。

業界として全く珍しいことではないため受け入れ側も慣れており、複数社経験した上で最初のファームに戻るケースもよく見るほどです。

年齢・役職別のコンサル出身者の転職先候補とは?

20代・若手コンサルタント(アソシエイト/コンサルタント)の転職先候補とその理由

他のコンサルティングファームへの転職、もしくはベンチャー企業の経営幹部候補としての転職をするケースが多いです。

もちろん日系や外資系を問わず大手事業会社への転職も検討可能ではあるものの、経験的にハイレイヤーでの転職が難しいケースが多く、転職先に選ばないという結果になることがほとんどです。

30代・中堅コンサルタント(マネージャー/プロジェクトリーダークラス)の転職先候補とその理由

コンサルティングファームは常にマネージャークラスが不足しているため、業界内の転職はより容易になります。それだけでなく日系もしくは外資系企業のマネジメントポジションに転身するという選択肢も生まれ、転職先の選択肢が最も多いタイミングと言えます。

このクラスになるとその専門領域に関しての造詣も深く、超即戦力として事業の推進を期待して事業会社へのジョインを求められるケースが圧倒的に増えます。

40代~50代以上・エグゼクティブ層(マネージングディレクター/プリンシパル~パートナークラス)のコンサルタントの転職先候補とその理由

ここまでのクラスになってくると、事業会社の社長、経営層レベルへの転職を検討する機会が増えます。しかしながら、そもそも現在に至るまでに相応の苦労をして得たポジションであり、現職のやりがい、働き方の自由度や報酬等を勘案して現職に残るというケースも非常に多いです。

現職に残りながら執筆活動やスタートアップの支援をするという方が多い印象です。

年収を下げずに転職する方法は?

コンサルティングファームの利益水準は高く、人の優秀さに一定依存することから、他業界よりも給与水準が高いことがほとんどです。

そのため、一般的にはコンサルティングファームから事業会社へ転身した場合年収はダウンするケースがほとんどです。しかし、直近では少しずつ状況が変わってきています。

スタートアップの資金調達力が上がってきており、優秀な人材を迎えるための資金を確保している企業であれば、維持もしくはアップの可能性もあります。スタートアップの柔軟性を活かし、その方に対して特別な報酬を設定してくれるケースもあるほどです。

一番のポイントは、「あなたに是非来てほしい」とまで言ってもらえるほど、合致度の高い企業と出逢うことです。

そのためにエージェントからの情報収集、面接対策は手を抜かず進めましょう。

コンサル出身者が評価されるスキルとは?

なぜこれだけポストコンサルが幅広い企業で優遇されるのか?

その答えは「汎用的な問題解決スキル」です。

コンサルティングファーム出身者はその仕事柄様々な業界、クライアントを対象に数々の問題を解決してきました。

複数業界に跨って問題解決をするうちに、一定の共通項を理解していたり、純粋に過去同じような問題を解決したケースがあったりと、固有の業界に縛られない問題解決能力を培ってきています。

また、「コミットメント力の高さ」も評価されるポイントです。

ほとんどのタスクには期限が決まっている中、何があっても死に物狂いで期限内に成果物を上げるという姿勢は他の事業会社にはあまり見られないものであり、この2つの要素から責任のある仕事を任されるケースは多くあります。

ポストコンサルにありがちな失敗とは?

色々と失敗例はありますが、最も多いのは転職先のカルチャーに馴染めないというケースです。

コンサルティングファームはクライアントの成果にコミットしているため、それを成し遂げるために結果主義の風潮が強いですが、転職先もそうとは限りません。

中途よりも新卒の方が発言権が強い、社内に派閥があり複数の不文律が存在する、等どの会社にもその会社独特の雰囲気というものは存在します。しかしそれは不合理なことも多く、そういった部分に我慢できないポストコンサルの方は多くいらっしゃいます。

雰囲気という曖昧な話だからと軽視することなく、自身が働くイメージを明確に持てるように企業へ繰り返し質問するようにしましょう。

コンサルから転職するタイミングとは?

これはマネージャー昇格前マネージャー昇格後に分けられます。

マネージャー昇格前

コンサルティングファームに入ったものの、自分が担当したい領域に携わることが出来ず悶々としている方や、やりたい領域が後から変わった方、これは1つの転職のタイミングでしょう。

マネージャーになると即戦力を求められ、新しいチャレンジはしにくくなります。スタッフ職の内に自身のなりたい方向に向けて角度を合わせておく必要があります。

マネージャー昇格後

マネージャー以上こそ常に転職のタイミングを考える必要があります。

例えコンサルティングファーム在籍者であっても年齢が高くなるにつれて転職先は減ります。また、パートナーレベルまで昇格できる方はほんの一握りです。

更には、そのコンサルティングファームの方向性によって、自分が評価されにくいということも十二分にあり得ます。ご自身がより活躍しやすく評価を得やすいタイミング、転職先は常に考え続ける必要があります。

マネージャーまで昇格しておけばいつか元の会社に戻る際に当時の役職で戻れるケースも多く、セーフティーネットとしても有効に機能します。

コンサルからの転職で失敗しやすいポイントとは?

代表的な失敗しやすいポイントは以下4つです。

ポイントを抑え、同様の失敗をしないようにお気を付けください。

給与

ポストコンサルの転職は入口年収が下がるケースも間々あります。

その中で、転職時には覚悟していたものの、給与減に耐えられなくなるという方は一定数いらっしゃいます。

特に、初年度はコンサル時代の給与をベースに税金が徴収されるため、本来以上の給与減の影響があり後悔する方も多いようです。

パフォーマンスが発揮できない

コンサルティングファームのプロジェクトは期間が明確に決まっており、その期間の中で短距離走的に業務を完遂させます。

一方、事業会社は大人数が部分的にプロジェクトに関わるケースも多く、結果長距離走的に業務を進めるケースが非常に多くあります。

その進め方の違いにフィット出来ず苦しむ方は多いようです。

事業会社からコンサルティングファームへ来た方が最初に苦しむのと同様の現象が逆になっても発生するということです。

聞いていた業務内容と違った

特に日系企業はジョブディスクリプションが無いケースも多く、職務内容が口頭でやりとりされるケースも間々あります。

その結果少しずつズレが発生し、自身がイメージしていたものではない職務を依頼され不満に繋がるということも多くあります。

また、会社の状況が変われば立場や職務内容が大きく変わる可能性もあるのが事業会社です。

その点は理解した上で転職をするようにしましょう。

物足りなさを感じる

コンサルティングファームには常に期限があり、期限に対して常に全力疾走を求められる状態が常です。それに対して事業会社は期限が決まっていないケースもあり、働き方が緩やかになることが多いです。

それを求めて転職する方も一定数いらっしゃいますが、その結果物足り無さを感じてコンサルティングファームに戻るという方も良くいらっしゃるようです。

コンサルタントからの転職事例

実行支援コンサルから事業会社経営企画への転職

年齢:47歳
転職先:実行支援コンサル→事業会社経営企画
年収:年収1560万円→年収1400万円
職務内容:社員数200名の医療系の事業会社での経営企画業務
転職のポイント:複数の業界に跨って安定して成果を残してきたという幅の広さがクライアントのニーズと合致。

シンクタンク系コンサルからPEファンドへの転職

年齢:32歳
転職先:シンクタンク系コンサル→PEファンド
年収:年収1200万円→年収1100万円(キャリーボーナスが成果に応じて追加で付与される)
職務内容:投資先のソーシング~投資実行~ハンズオン
転職のポイント:IT×戦略の軸で複数業界に対して戦略策定をしており、特にハンズオンの部分に期待されて入社。

総合系コンサルからスタートアップCOOへの転職

年齢:33歳
転職先:総合系コンサル→スタートアップCOO
年収:年収1200万円→年収980万円(上場時にSO付与予定)
職務内容:業界自体の歴史が浅いため前例がない中での戦略策定、事業推進
転職のポイント:コミットメント力が高く、未知の事象に対しても好奇心を持って取り組めるマインド面が高く評価される。

総合系(BIG4)コンサルから新興系ファームへの転職

年齢:35歳
転職先:総合系(BIG4)コンサル→新興系ファーム
年収:年収1400万円→年収1400万円)
職務内容:中小中堅企業に対してのコンサルティング
転職のポイント:大手企業の完成された組織ではなく、自身で組織を構築するフェーズに携わりたいということが決め手となり転職。

おすすめの求人例は?

ハンズオン支援に特徴を持つPEファンド

報酬:800~1000万円+キャリーボーナス

ポジション名:キャピタリスト

業務内容

・投資先のソーシング
・投資検討先のデューデリジェンス
・投資先の成長支援
・投資家向けの報告業務

新興系コンサルティングファーム

報酬:700~1300万円

ポジション名:アソシエイト~シニアアソシエイト

業務内容

中小企業に対してのコンサルティング
・戦略策定
・実行支援
・人事制度策定
・業務プロセス構築等

16期連続増収増益の急成長企業

報酬:1000~1200万円

ポジション名:経営企画

業務内容

①全社予算の策定、月次の予実管理や事業進捗会議の運営
②各事業に対して、ハンズオンでの戦略立案や実行支援

弊社のキャリア支援のポイント
松本

転職相談頂いた方にはメディア記事では書けない下記情報をお伝えします!

  1. 志望業界の非公開&未経験OKの求人をご紹介
  2. 志望業界転職後のキャリアの選択肢を解説
  3. 志望業界のマイナス点、個別企業ごとの優劣をご説明
  4. 志望企業へ社長や幹部経由の特別ルートでの応募も可能
  5. 内定を取り切るマンツーマン面接対策を実施

☆志望業界に直接転職できない方も、1社挟んで業界にたどり着ける最短ルートを伝授

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執筆者

執筆者

松本 健太 | Kenta Matsumoto

大学卒業後、国内最大手のスカウトヘッドハンティングの会社に入社。新規事業立ち上げや海外進出の責任者、経営者の右腕ポジションなど、人材支援からクライアントの成長を牽引する。
その後、自らも事業運営に関わりたいと感じグロース市場のブライダル企業へ新規事業の責任者として転職。3年で事業立ち上げから年商10億円超事業にまで拡大させる。
自身の事業運営の経験と人材領域の経験から、深みのあるキャリアコンサルティングを行う。

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