ストライクへの転職のポイントまとめ<br>求人例・選考プロセス・平均年収・業務内容などを解説

ストライクへの転職のポイントまとめ
求人例・選考プロセス・平均年収・業務内容などを解説



ストライクは、2017年に東証一部に上場を果たした大手M&A仲介会社です。

業界内の売上高は日本M&Aセンター、M&Aキャピタルパートナーズに続く第3位。

創業者で現在も代表を務める荒井邦彦氏は監査法人に在籍経験のある会計士であり、M&A仲介会社の代表としては珍しいキャリアと言えるでしょう。

今回は、ストライクの採用ニーズや内定を獲得するポイント、転職難易度、選考情報などを中心に解説していきます。

ストライクの採用状況

ストライクは新卒採用と中途採用を行っております。

また、中途採用は通年で実施しており、未経験採用と経験者採用をそれぞれ行っております。

2021年5月末でコンサルタント148名、非コンサルタント35名が在籍しており、右肩あがりで組織を拡大しています。

一方で、後に述べますが採用ハードルは相応に高いためしっかり選考対策を行ってから応募されることをおすすめします。

「自分に採用可能性はあるのか?」
「どのような経験を積めば採用可能性がでてくるのか?」
「内定獲得にむけた選考のポイントを教えて欲しい」

など、ご要望がありましたらお気軽に弊社へお問い合わせ下さい。

ストライクのおすすめポイント

1)公認会計士、税理士等の専門家も多く、複雑な案件などにも対応可能

企業評価や譲渡スキームの立案といったM&Aの重要業務に精通した公認会計士、並びに金融機関出身者などM&Aの専門知識の豊富な人材が多いという特徴があります。

未経験でM&A仲介会社に転職される方にとって、会計士や税理士などの専門家が多く在籍している点は魅力の一つでしょう。

2)M&A譲渡ニーズの獲得経路が豊富

同社は下記のような多様な経路でM&A譲渡ニーズを発掘しており、会社から信頼を得ているコンサルタントは案件の振り分けも多く成果が出しやすいでしょう。

DMやテレアポのみで案件の獲得を行っているM&A仲介会社よりも案件のマッチングとエグゼキューションに集中できる点は大きな魅力の一つです。

  • M&A情報が集まるWebプラットフォーム「M&A市場SMART」経由の問い合わせ
  • 地域金融機関、会計事務所等からの顧客紹介
  • セミナーなど各種イベントからの問い合わせ
  • DM発送やテレアポなどを行う専門部署を活用した案件獲得アプローチ

3)日本に3社しかない東証一部に上場する大手M&A仲介会社という社会的信用がある

東証一部に上場するM&A仲介会社は以外に少なく2021年時点3社しか存在しません。

M&A仲介ビジネスは、元来、M&Aコンサルタントの個人的な能力によって成果が決まってしまう、非常に属人性の高いビジネスです。

しかし、東証一部上場会社になるには毎年成果を出し続ける(予実を合わせ続ける)、稼ぐ仕組みが必要です。

個人の集まりではなく、組織として成果を出す仕組みがある点も同社で働く魅力です。

また、シニアな中小企業経営者からするとやはり東証一部上場会社と言われると安心感がありますので、営業のしやすさという点も大きな魅力でしょう。

ストライクの求人一覧

    • M&Aコンサルタント【ポテンシャル採用枠】

      • 報酬年収:400万円~800万円+インセンティブ(青天井)
        ※固定給は経験、能力、前職給与を考慮し決定
      【業務内容】
      中堅/中小企業のM&Aに関する一連の業務
      最初は先輩について学ぶことから始めますが、ゆくゆくは自分一人が責任者となってM&Aのニーズをヒアリングから成約まで、全てを担っていくことになります。
      【求める人材】
      ・新規法人営業が得意な方
      ・金融/コンサル業界での提案営業経験をお持ちの方
      ・財務会計に関する基礎知識
      ・業界問わず卓越した営業成績を残されている方
      ・高い対人対応力を持っている方
      ・自発的に業務に取り組める方
      ・責任感を持ち、業務を進められる方

    • 業務支援部/公認会計士、税理士、弁護士

      • 報酬年収:700万円~1000万円+賞与
        賞与年1回(業績連動、及び人事評価による賞与支給を予定)
      【業務内容】
      フロントのコンサルタントを後方支援業務
      各ディールによって相談事が異なるため、業務内容は多岐に渡ります。
      ・社内コンサルタントに対する相談対応、アドバイス
      ・クライアント動向支援
      ・課題ヒアリング
      ・M&Aスキームの検討、リスクの洗い出し
      ・各種書面、提案書のレビュー及びアドバイス等
      【求める人材】
      •公認会計士、税理士、弁護士の資格を持っている方
      ※M&A関連業務の経験は不問


ストライクへの転職難易度

ストライクは例年15%程度、従業員数を増員しており、採用意欲が非常に旺盛です。

幅広い業界の営業経験者や会計士を採用しており比較的門戸は広い企業と言えます。

非常に高額な年収水準のため、既に業界で活躍していた方が採用ターゲットであると誤解されることもありますが、実態は多様な業界からM&Aコンサルタントとして素養を感じる人材を未経験で採用しています。

金融業界からストライクへ転職する人が多い?

銀行や証券会社といった金融業界からの転職は比較的多いと言えます。

銀行での融資経験者であれば、経営者が抱える資金繰りや税金、事業承継や相続といった悩みに対応してきた経験が活かせるでしょう。

中小企業の財務について触れる機会が多くあると思いますので、その点も親和性があるでしょう。

一方で、証券会社のリテール営業に従事している方も、新規開拓営業経験を高く評価され採用されることがあります。

ストライクへ金融業界以外から転職することは可能?

金融業界以外からも転職は可能です。

業界問わず、営業成績の優秀な方や課題解決型の提案営業を行っていた方が採用のターゲットとなります。

商社、IT、メーカー、広告、不動産業界など幅広く採用の可能性があります。

また、会計士や税理士、弁護士などの士業の採用も積極的に行っています。

M&A業界からの転職は?

M&A業界は経験者がまだまだ足りていませんので、少しでもM&Aに関わる経験があれば採用可能性が非常に高まります。

年収水準が低いM&A会社や金融機関のM&Aチームからストライクの報酬体系に魅力を感じ転職を希望されるケースも多くあります。

ストライク転職支援事例

弊社のエージェントを通して、M&A仲介業界への転職に成功した事例をいくつかご紹介します。

  • インセンティブ制度のある報酬体系
    自由度の高い働き方を求めて同社へ転職。33歳

    前職企業
    銀行M&Aチーム
    転職先企業
    ストライク
    転職前年収
    650万円
    転職後年収
    650万円+インセンティブ
  • 日本の企業に貢献するため徹底的に働き
    成果に応じた報酬を得たいと考え同社へ転職。28歳

    前職企業
    専門商社
    転職先企業
    ストライク
    転職前年収
    550万円
    転職後年収
    500万円+インセンティブ
  • 稼ぎたいという思いと、将来的には経営者に
    なりたいという思いが重なり
    同社へ転職。27歳

    前職企業
    MR
    転職先企業
    ストライク
    転職前年収
    650万円
    転職後年収
    500万円+インセンティブ
  • 監査という守りの仕事かつチームでの仕事から、
    個人として成果を出し大きく稼げる職種を求めて
    同社へ転職。25歳

    前職企業
    監査法人/会計士
    転職先企業
    ストライク
    転職前年収
    650万円
    転職後年収
    600万円+インセンティブ

ストライクの選考情報

ストライクの採用基準

ストライクへの採用基準として、優秀な営業成績はもちろんのこと、以下のようなマインドが求められます。

    • 新規営業が得意な方
    • 優秀な営業成績を残されている方
    • 決算書の読める方
    • 自身で考え行動できる方
    • お金を稼ぐというだけではなく、人の役に立ちたいという想いがある方
    • 素直さ、行動力に長けている方

M&Aという仕事の性質上、譲渡企業は毎回新規の企業となるため、新規営業が得意な方は優遇されます。

特に新規の法人に対する開拓実績や課題解決型の営業で優秀な成績を出している方などが求められます。

ストライクの一般的な選考ステップ

ストライクでは通常、書類選考→一次面接→役員面接→オファーの流れで選考が進みます。

₋ 書類選考(履歴書、職務経歴書)


₋ 一次面接


₋ 役員面接

₋ オファー

過去は一次面接に執行役員、二次面接にて社長と最終面接という形式をとっていましたが、昨今は二次面接にて執行役員との面接がありオファーの流れとなっています。

ストライクの面接で見られているポイント

ストライク社のモットーは「M&Aとは、人の未来を創ること。」です。

M&Aはよくも悪くも人の未来を大きく左右するものですので、なぜM&A業界に入りたいのかを自身の言葉でしっかり伝える必要があります。

ストライクの面接でよく聞かれる質問

Q 自己紹介(高校時代から現職まで)
Q 現職の会社紹介
Q 全国転勤は可能か
Q 現職の退職理由
Q なぜ起業じゃなくて、転職か
Q M&A仲介の志望理由
Q ストライクの志望理由


上記のような質問が出題されるケースが多いです。
(詳細が気になる方は転職サポート時にご説明いたします)

ストライクの企業情報

ここでは改めてストライクの企業情報について解説します。

ストライクの会社概要

1997年に設立された、M&A仲介・アドバイザリーファーム。

M&A仲介会社では珍しく、企業評価や譲渡スキーム立案等の実務に精通した公認会計士を多数抱えており、社長の荒井邦彦氏も会計士出身です。

2016年6月に東証マザーズに上場し2017年6月には東証一部へ鞍替えを果たしています。

少数精鋭で付加価値の高いM&Aマッチングの実現を目指しており、2021年5月末時点で従業員は183名(コンサルタントは148名)です。

また、WEBマーケティングにも注力しており、M&AニーズをWebサイト上に匿名で掲載し、幅広くM&Aの候補先を募ることができる『M&A市場SMART (Strike M&A Rapid Trading system)』を運営しています。

ストライクの事業内容


譲渡先と買収先の企業提携を仲介することにより、譲渡企業(売り手)・譲受企業(買い手)の間に立ち、 M&Aの成立に向けたアドバイザリー業務を提供しています。

ストライクの直近の業績と課題

直近コロナの影響もありましたが業績については順調に推移しています。

新たに名古屋オフィスの増床、福岡オフィスの増床移転、広島オフィスの開設を計画するなど積極的な拡大投資を続けています。


上記記載の「買収希望者起点による譲渡希望企業の探索サービス」であるプレマーケティングサービスを2020年4月に開始し、サービス開始時から累計で約100件受託とここまで順調に受託件数も伸びており、今後の成約数増加が見込まれています。

ストライクの年収・福利厚生

<年収イメージ>

400万円~800万円+インセンティブ(青天井で収益の10%~数十%)

※固定については前職の給与や能力により変動
※ご活躍されている方は、30歳で年収3,000万円超の方も

有価証券報告書で公表している2020年度の平均年収は1,357万円。

過去5年間の平均年収は1,527万円と東洋経済が発表している平均年収「全国トップ500」では10位以内であり、非常に高い年収レンジと言えます。

<教育制度・資格補助補足>

OJT中心に最初の1~2年間で実力をつけ一人立ちを目指します。

会計・税務やストラクチャー組成の知識等は先輩社員が丁寧に指導してくれます。

公認会計士が多数所属しており、専門的なこともすぐに質問できる点も魅力です。

ストライクの企業文化・組織体制

「M&A市場SMART」や「女性コンサルタントの採用」、「スタートEXIT支援」など他のM&A仲介会社に先駆けた取り組みを積極的に行う社風があります。

組織体制としては1~11部までのコンサルタントのほかにテレアポを行うマーケティング部があります。

コンサルタントはテレアポのターゲットをマーケティング部に依頼することで効率的に案件の獲得を行うことが可能です。

※弊社では転職サポートの際に、同社の組織体制についても詳細なご説明を行わせていただきます

ストライクのワークライフバランス

案件の進捗やクライアント次第ではありますが、M&A仲介業界の中では比較的ワークライフバランスが良い会社と言えるでしょう。

ストライクの各オフィス所在地

(東京本社)
〒100-0004
東京都千代田区大手町1丁目2番1号
三井物産ビル15階

(札幌オフィス)
〒060-0003
北海道札幌市中央区北三条西3-1-1
大同生命札幌ビル3F

(仙台オフィス)
〒980-0021
宮城県仙台市青葉区中央3-1-24
荘銀ビル5F

(名古屋オフィス)
〒450-6315
愛知県名古屋市中村区名駅1-1-1
JPタワー名古屋15F

(大阪オフィス)
〒541-0057
大阪府大阪市中央区北久宝寺町3-6-1
本町南ガーデンシティ9F

(高松オフィス)
〒760-0027
香川県高松市紺屋町9-6
高松大同生命ビル5F

(福岡オフィス)
〒812-0011
福岡県福岡市博多区博多駅前1-3-3
明治安田渡辺ビル6F

この記事を監修した人

堀江 大介 | Daisuke Horie

ヤマトヒューマンキャピタル株式会社 代表取締役

一般社団法人日本プロ経営者協会 代表理事 公式HP

野村證券、ITスタートアップ、コンサルティング業界専門の人材紹介会社を経て、ヤマトヒューマンキャピタル創業。
これまで、同領域に200名以上の方を支援した実績をもつ。
事業承継問題の解決には投資資金に加え「経営人材」を輩出するエコシステムが必要であると考え、一般社団法人日本プロ経営者協会をPEファンドパートナーと共同で設立し、代表理事を務める。

【書籍】
ポストコロナのキャリア戦略 経営×ファイナンス(ロギカ書房)
Amazonキャリアデザイン/資格・就職カテゴリー売れ筋NO.1(2021年1月)


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